○私鉄系不動産（300名・190億）
・人事処遇制度の全面改訂（等級体系改訂、専門職制導入、目標管理制度の見直し、ほか）
○地方テレビ局（280名・350億）
・再雇用制度と定年後のシニア活躍施策に関する制度構築
○大手IT系企業（2500名・1320億）
・事業戦略・経営戦略と人事・教育戦略の連携施策の検討プロジェクトの支援
・目標管理制度の見直し、専門職制度導入等、人事制度上の施策に関する提言、実行シナリオ等の策定支援
〇食品原料卸・菓子製造販売会社（200名）
・人事、組織課題抽出と施策実施のための組織風土調査、分析レポート作成
・人事部門と要員の立ち上げ支援
・次世代管理者育成プロジェクト支援（育成計画策定、関係者1on1ほか）
・評価/職務基準書など人事関連ドキュメントの策定、整備
・CHRO業務の支援
○環境関連会社（40 名）
・人事処遇制度の新規構築、運用支援、制度見直し
・マネージャー定例研修の企画と講師、幹部ミーティングへの参加
・組織体制、人員計画ほか人事と経営全般へのアドバイス
○中堅ＳＩｅｒ （950名・300億）
・人事処遇制度見直しWGにて制度原案策定、職務基準書ほか各種書式の策定、その他支援
○金属製品設計・製造会社（200名・50億）
・人材開発の課題整理と対策検討のための組織風土調査
・人事制度全般を含めた中期の実施計画づくりの支援

その他人事・組織関連コンサルティングの実績多数。