2024年度「研究論文大募集」のご案内
―包括テーマ―
【成長に向けた価値創出の実現】となります。
経営士全国研究会議は2年に1度の隔年開催になりました関係で、西暦偶数年度は論文発表
会の開催を行います。本年度のテーマは上記といたします。多数の応募をお待ちしております。
募集要領
■資 格：一般社団法人日本経営士会 会員
■論文テーマ：①包括テーマに準拠するもの
②その他、経営士としてのコンサル活動をテーマにしたもの
■事前申請 : 応募を希望される場合は、2024年9月27日（金）までに氏名、会員番号、支部名、論文のテーマを事務局あてにメールにて申請してください。
事務局メールアドレス：office@nihonkeieishikai.com
■執筆要綱 : 日本経営会研究論文執筆要綱による。（下段参照）
■論文締切 : 2024年10月31日（木）
■応募方法 ：ワードで作成のうえ、メール添付またはデータを下記へお送りください。
〒102-0084 東京都千代田区二番町12-12 B.D.A.二番町ビル5階
事務局メールアドレス：office@nihonkeieishikai.com
TEL:03-3239-0691 ／ FAX:03-3239-1831
■日 程 ：● 9月27日（金）エントリー締切
● 10月31日（木）論文締切
● 11月中旬 論文審査
● 12月7日（土）AMCJクロッシング 交流会にて優秀論文発表・表彰（ZOOM）
日本経営士会 研究論文執筆要綱
この論文執筆要綱は、日本経営士会が一般社団法人としてオープンな組織を目指し、会員の
研究論文の社会的価値を高めることを目的に定めるものである。
| ＜形 式＞ ◇原稿はパソコンで作成する。 ◇文字字体は、MS明朝体で作成する。 ◇原稿のサイズは、A4用紙縦置き横書きとし、余白は上下3.5センチ、左右3センチとする。 ◇文字の大きさは、見出しについては12ポイント、論文要旨8ポイント、本文10.5ポイントとする。謝辞・あとがきは 10.5ポイント、参考文献等8ポイントとする。 ◇文章は常用漢字と現代仮名使いとし、アルファベットは活字体とする。 ◇数字は半角数字を原則とする。ただし、見出し等については全角数字を許容する。 ◇原稿枚数は、A4用紙8枚以上、10枚以内とし、ページ番号を記載する。 |
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＜論文の構成＞ ◇表 題 ◇要 旨 ◇本 文（緒言、研究・調査方法、結果･考察、結論） ◇謝 辞／あとがき ◇補注、図表、参考文献 |
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＜表 題＞ ◇表題（タイトル）は下記のように記載すること。 論文タイトル ：ＯＯＯＯＯＯＯＯＯＯ（副題がある場合にはカッコ書きで記載） 著者名 ：ＯＯ ＯＯ 会員番号：（〇〇〇〇） 所属支部・県会：ＯＯ支部・Ｏ県会 |
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＜要 旨＞ ◇要旨は、表題に続いて記述する。 ◇要旨は、論文のおおよその内容を要約し、300字～500字以内で記述する。 |
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＜本 文＞ ◇本文は、要旨から2行をあけて記述する。 ◇本文は、「緒言」「研究･調査方法」「結果･考察」「結論」の順に記述する。 ◇「緒言」とは、本論文の意義や目的などを記述するもの。 ◇「研究・調査方法」とは、研究・解析・調査など、実際に取組んだ手段･方法等につい て記述するもの。 ◇「結果･考察」とは、研究・調査の結果、成果の考察、既知見との関係などについて記 述するもの。 ◇「結論」とは、研究･調査によって得られた結論に対する総合的な記述。 ◇「謝辞／あとがき」は、本文に続いて、調査･研究・執筆における協力者へ感謝の意を 述べる。（通常、研究などは協力者があって実現することが多いことから、社会通念 上の礼儀として必ず謝辞を述べる） |
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＜補注、図表、参考文献＞ ◇「補注」を必要とする場合は、本文該当箇所に番号等で明示し、参考文献の前に、一 括して番号をつけて掲載する。 ◇「図表」は、直接原稿に貼り付け、本文と図表を関連づける「図番号・表番号」をつ けて記載する。 ◇「参考文献」は、本文や補注で言及したもの、及び図表で引用した全てのものを、引 用順に番号をつけて文末にまとめて記載する。（自著も含む） 記載の方法は、「著書タイトル」、「著者名（フルネームで）」、「出版社名」、「発行年（西暦で）」の 順に記載する。 例：『地球環境論』平成太郎 日本環境出版社（2007年） 『JIS環境マネジメント2007』日本規格協会（2007年） なお具体的に引用をした場合には、上記の他に引用をしたページを記載する。 また同時に引用した箇所には、肩括弧で参考文献の連続番号を付記する。 ◇インターネットからの引用は、「ホームページ名」、「URL」、「アクセス日」を明記する。 |
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＜論文の制限および著作権＞ ◇他の団体等に投稿した論文（明らかに同文と思われる部分掲載を含む）は受理しない。後日 発覚した場合は評価の取り消しを行なう。 ＊「団体等」とは規模の大小を問わず、財団法人、社団法人は勿論の事、学会、組 合、市民団体を含めた広義の全ての集合体を指す。 ◇当会に投稿した論文は、未発表のものに限る。経営士全国研究会議等における正式な 発表までは公表を禁止する。 ◇研究論文の著作権は本人に帰属する。 ◇研究論文の著作権の使用（複製権・翻訳権・出版権）については、一般社団法人日本 経営士会に帰属する。ただし、本人が自らの用途に使用することについては制限しない。 |
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